海外への公募・売出・処分についての考察

お疲れ様です。WEEDです。

今日は、海外への公募増資・売出し・自己株式の処分に関して考察していきたいと思う。先日、日瓦斯が「海外市場における自己株式の処分に関するお知らせ」を発表して株価が下落していった。

あっ、そういえば日本で行うのと海外で行うのは何が違うんだっけ？と思いデータを見ていると海外の案件は、発表日と価格決定日が同じ日のものが多かった。（日瓦斯は対象外）それらに関しては、発表されてから価格決定日までの間に日本市場で売買できないことになる。

さて、これらの対象銘柄がどうなるのか？興味が出たので調べてみた。

2010年から2015年現在までで、それらの対象銘柄は12銘柄ある。それぞれ発表日（価格決定日）を基準にしてどう動くのかグラフに出してみると、下の図になった。

翌日は当たり前に嫌気されGD。さらにそこからも下げる傾向にあり、なかなか上がってくるのは厳しいように感じた。図の白線は対象12銘柄のディスカント率を平均したもので7.3％であった。

次に受渡日を基準にみてみる。

これは少し自分の想定と違うな。

ここまでで分かったことを書いておく。

①発表日と価格決定日が同じ日の案件が多い

②海外で公募・売出・処分を行う場合はディスカウント率が高い

③発表日(価格決定日)にGDして、それからもしばらく株価軟調は継続する

④発表日までの下落は怪しいが、たまたまかな？ということにしておく

⑤受渡日にはほとんどGDしない

まだ、国内と海外での規定が具体的にどう違うのか？など興味があるがこれから個人的に深堀りすることにして、今回は簡単な検証だが記事はここまで。

記載した内容が重要ではなくて、【なぜ？】このようになるのか？が重要。

なぜ？なぜ？なぜ？はトレードレベルを上げる為に永遠に考えないといけないんじゃないかなーと思う。